Niche Media Lab : ニッチメディアラボ

2008年、口コミ・マーケティングのトレンド予想とエバンジェリスト

あけましておめでとうございます。本年もよろしくお願いいたします。

さて、SMO（Social Media Optimization）という語句の生みの親でもあるRohit Bhargava氏のブログで、SNSにおける本年のマーケティング・トレンド予測が列挙されていたので、それについて取り上げてみたい。

音楽が死ぬ前に : B4MD

ドキュメンタリー映画『Before The Music Dies』が話題だ。

著名音楽アーティストやファンへのインタビューから構成されているようだが（筆者は現時点で未見）、日本での公開予定はあるのだろうか？

かなり音楽産業そのものに辛辣な描き方をしているようだが、最初、筆者はタイトルだけ聞いて、アップルのITMSなどネットの台頭とともに音楽産業（パッケージ流通）が衰退する以前の話かと思ったが、どうももっと本質的な音楽そのものがテーマの作品らしい。

さて、来年２月頃には電通総研から日本の企業における広告費の内訳データが提出されると予測されるが、2007年は雑誌への出稿費をインターネット広告費が抜きさってしまっているのだろうか。

ある意味、私が現在書き下ろしている話（日経BP Onlineで連載中）は、Before The Magazine Diesに書き始めたものの、まとめる頃にはAfter The Magazine Diesになっていなければいいのだが…。

YoutubeにアップされていたB4MDのトレーラー

B4MDの公式サイト

インターネット広告費と雑誌広告費の逆転 : メディア企業が発明すべきもの

米の広告代理店ZennithOptimediaの観測によれば、全世界の雑誌出稿に対する広告費は、2010年にはオンラインメディア（インターネットやモバイル）への出稿費に抜かれるだろうとのこと。

同社のスポークスマンによれば、これまでのオンラインメディアに対する出稿費の伸び率から、2008年にはラジオへの出稿費を、そして2010年には雑誌広告を抜き、全広告費の11.5%をオンラインメディアが占めるという。

一方、日本では電通総研が今年の4月に、2011年にインターネット広告費は7500億円の規模に達するであろうという予測を発表。2006年のインターネット広告費は3630億円（前年比129.3%）なので、あと数年でほぼ倍になるという予想だ。

ちなみに、電通総研が今年2月に発表したリリースによれば、2006年度の雑誌広告費は3,877億円（前年比98.5%）であり、おそらく今年（2007年）でインターネット広告費が雑誌への出稿費を上回るという推測が成り立つ。

私はそれを株価のチャートに倣い、雑誌とネット広告費のデッドクロス（雑誌にとっての）と呼んでいるが、クロスポイント出現以降、完全に両者の明暗がくっきりとするだろう。

共同通信寄稿記事：デジタルコンテンツだけではなく、紙の器もデジタルに

本稿は毎月連載しているコラム『本の街角』において、12月の初旬に配信された記事を再録したものです。ご笑覧ください。

　今回はデジタル・コンテンツの話ではなく、その逆だ。コンテンツを読むための道具がデジタル化しているという話をしてみたい。

　本コラムをお読みの皆さんが目にしている記事も、紙に印刷されるまでは、デジタルデータとしてやり取りされている。最終的な出力が紙になるのか、液晶画面になるのか、その差次第で見せ方や呼ばれ方も違うが、どうせデジタルでできているコンテンツなのだから、新聞や雑誌という紙の器がデジタル信号を処理できれば、もっと合理的ではないか、ということだ。

米ビジネスウィークがLInkedinと提携

米ビジネスウィーク誌のオンライン版「BusinessWeek」がビジネス向けのSNSとして有名なLinkedInとの提携を発表した。

提携では、BusinessWeek.comがカバーする特集や記事内に登場する企業人名にLinkedInへのリンクが張られ、読者がすでにLinkedInコミュニティの参加者ならば、その人物にコンタクト可能となるようだ。

これまで一方向的な情報発信だったメディアがCGMと相乗りを果たすことで、強力なサービスを展開できそうな予感がする。これにより、さらにいろんなサービスが展開されることで、紙媒体はかなりのビハインドをもつだろう。

同時にSilicon Alley Insiderによれば、米ビジネスウィーク紙がスタッフを12人解雇したことも報じられている。私が愛読していたTime Inc.のBusiness2.0も休刊となり、NewYork TImesももう新たに人員の雇用はないとしている。

現在の米メディア界を見る限り、紙メディアとオンラインメディアの明暗がくっきりとしてきたようだ。

BusinessWeek.com
LinkedIn
Silicon Alley Insider

Silicon SpaceがBtoB向けのSNSをローンチ

サンディエゴのソフト開発会社Silicon SpaceがB to B向けのSNSを提供する、というニュースリリースを流した。

日本でも来年にはLinkedinのローカライズや、そのほか多くの企業がビジネス向けのSNSを発表しているが、B to B向けがどのように展開されるのか興味深い。同社ではブログやインスタント・メッセンジャー（IM）、チャットルームなどと組み合せたものになるという。

Web2.0…と書くと、すでにレガシーになった感が強いが、その時期に注目を集めた技術やアイデアは、ビジネスで駆使され成果を収めているケースも少なくない。私が使用しているSocial TextなどはWikiベースで法人のイントラ内使用でバージョンアップの都度、洗練度を増している。

今後もWeb2.0系技術を用いたB to B向けソリューションは、どのようにニーズと合致させるかビジネスモデル次第でかなりの潜在力を秘めていると思うが、いかがだろうか。

Silicon Space LLCのニュースリリース
Linkedin日本語版のローンチを紹介するITproの記事
Socialtext

USA Todayが新雑誌創刊

全米一位の売上げを誇る新聞USA Todayが、来年2月5日に新雑誌を創刊する。
名前を『Open Air』といい、内容はアウトドアや旅行などを取り上げたライフスタイル雑誌になるそうだ。

先日のウォールストリート・ジャーナル紙による新雑誌創刊といい、新聞社による雑誌ビジネスへの進出は、雑誌不況の昨今、新たなビジネスモデルの拡張につながるのだろうか？

Open Air magazine

ウォールストリート・ジャーナルが富裕層向け雑誌を創刊

ブランドとは、なにか？

ブランド論をぶつわけではなく、SMM（ソーシャルメディア・マーケティング）に関するある記事を読んでいて、ふと思ったこと。

People are sometimes confused about what a brand is. It is a lot more than a logo or a list of approved fonts/colors or marketing materials. It is all about your customers’ perceptions and emotions regarding your products, your executives and your company.（from expansion plus）

よくブランドとコア・コンピタンスを混同している人が多くいるけれど、さらにブランドだけをとっても、それはロゴの露出やカリスマ経営者を前面に押し出すこと等々のPR手法、と勘違いしている人が多い。

本当は上記にあるように、「顧客が抱く、製品・サービス、経営者や会社全体に対する感情と認知」かと思う。

そして、それを形成するのはかっこいいロゴじゃなくて、結局つまるところはステークホルダーとのコミュニケーションの取り方に表出することで、それの積み重なりだろう。

現在、企業が直接的にメディアをもつ時代だからこそ、自社メディアによる「声」は、お飾りの声ではなく生の声を届かせるよう、対コミュニティの窓口を一本化してみてはどうだろうかと思い、ふと元マイクロソフトのロバート・スコーブルのことを思いだした。彼のような情熱的なブロガーを雇用することは難しいが、育てていくことは決して不可能ではないだろう。その点でもなにか協力や支援ができるのではないだろうか、と考えている。

ロバート・スコーブル
スコーブルがその立ち上げに尽力したマイクロソフトの広報的ブログ　チャンネル９

Xbox Live Videoが来週サービスイン

Xbox経由でHD映像をダウンロードできるXbox Live Video Marketplaceが、12日からイギリスでサービスインする予定。

配信される映画は、『マトリックス』三部作、『オーシャンズ13』『300』など。

ついにデジタル家電の覇権争いが開始された感がある。
PCの市場覇権をマイクロソフトに許してしまったアップルがiPodやiPhoneを皮切りに、家庭ユースに斬り込んだが、マイクロソフトも（Zuneはともかく）なかなか健闘している。

筆者もXboxユーザーなので、日本で同サービスがいつ頃にローンチされるか気になるところだ。それまでにXboxエリートを買う必要があるだろう。

写真はEngadgetより。

Xbox UK
source : T-3

グーグルがiPhone向けの統合UIを発表

グーグルは今週火曜に突然、iPhone経由によるグーグル・コムへのアクセスに対して、インターフェイスを変えたようだが、水曜になって公式にリリースを発表したようだ。

リリースによれば、検索は無論、GmailやRSSリーダーなど複数にわたる同社サービスをiPhone向けにひとつの統合したインターフェイスで使用できるように変更した模様。

グーグルのリリース
source : Search Engine Journal

ウォールストリート・ジャーナルが富裕層向け雑誌を発表

ウォールストリート・ジャーナル紙（WSJ）の発行元であるダウジョーンズ社は富裕層向けの月刊誌「Persuits」を出版することを発表した。ルパート・マードックによる買収がほぼ決定済み後の大きな動きとして、米メディアは報じている。

「Persuits」は、来年９月創刊予定。最初はWSJの土曜版に挟み込まれ、８０万人の選ばれた読者に届けられるという。

なお、筆者は今回の報に触れ、今年の７月にアーティストのプリンスが、英国の新聞The Mail on Sundayに新作CDを無料で添付するという行為が世間を騒がせた事件を思いだした。

それにより、同紙の売上もその号のみ増大したことを鑑みると、（今回のWSJの目的とは違うにせよ）新聞紙にほかのメディアをバンドルするという手法は、今後かなりの広がりを見せるのではないか。

つまり、新聞（本業）そのものの価値が目減りし、それに付加価値を付けてビジネスを増大させる手段を模索しなければならない、というトレンドが波及し始めているのではないか、ということだ。

ダウ・ジョーンズ社のニュースリリース
プリンスのCDをバンドルするというThe Mail on Sundayの告知

YellowPages.comが動画広告を配信開始

ネット上の電話帳ポータルであり、AT&T傘下の米YellowPages.comが、新たに同サービスのスポンサーに対してビデオ広告出稿を可能にすると発表した模様。サービスには二種類あり、静的な写真を音声と組み合せてスライドショーとして再生可能な広告と、ビデオによるものとのこと。

これにより、AT&Tが買収したIngenioのPay Per Callサービスと同サービスが組み合わさることで、ネット動画広告を導線としてリアルな電話回線につなげることが可能だ。このニュースは地味なようだが、動画広告のマネタイズ例として面白い。

source : BtoB
YellowPages.com
IT Express ペイパーコールの仕組みを説明した記事

アドビとヤフー！が、PDFファイルにコンテンツ・マッチ広告を配信

アドビ社のPDFを用いて作成されたファイルにヤフー！の広告が配信されるという、Ads for Adobe PDF Powered by Yahooが発表された。

PDFを用いたウェブ出版に向けての新サービスだ。一度、登録してしまえば、そのPDFファイルが第三者の手に渡っても、閲覧時に広告が配信される模様。出稿側は競合者の広告をブロックできるとのこと（現在はベータ版）。

PDFファイル内に掲載されたコンテンツ内容にあわせた広告を配信するという、いわゆるコンテンツマッチ型のようだが、グーグルのアドセンス以外の新たな広告収入源として、本サービスは注目に値する。

旧来出版社はウェブ出版そのものを理解するよりも、「紙」のインターフェイスにこだわり続けることが多いので、このようなサービスのほうが与しやすいだろう。

Adobe labs  Ads for Adobe PDF

誰でもメディア宣言vol.6更新のお知らせ

日経ビジネスオンラインで連載中の「誰でもメディア宣言」の第六回が更新されました。

Vol.6 技術とコミュニティへの愛が、人と金の壁を破る

毎回、編者の方にどんなタイトルを付けていただけるのか愉しみです。
  

サイゾー発行人・退任のお知らせ

１９９８年から、創刊した月刊誌サイゾーは、最初、世田谷の一軒家で生まれました。もともとは私がそれまで編集長を務めていたワイアードという雑紙のスタッフ９名から始めた雑誌です。
名前はいにしえの忍者フィクションでもある真田十勇士の一人、霧隠才蔵から取りました。

ご存知のように、生まれたばかりの会社で雑誌をゼロから創刊したのは無謀な限りで、いろいろと大変でしたが、おかげさまで今年の10月には通巻100号を迎えることができました。

2001年に編集長を辞めてからだいぶ月日がたちますが、さらにこの１２月１日に、発行人を退くこととなります。今後は、現編集長が経営を束ねる別会社・株式会社サイゾーとして独立・分離し、そちらにすべての紙の出版事業を譲渡いたします。

よって、これからは、創刊メンバーの一人であり、ずっと現場を切り盛りしてきた現行編集長とそのスタッフたちが、親元から巣立ち、新たな時代を切り開いていくこととなります。

どうぞ今後は、新生した株式会社サイゾーとそのスタッフたちへのご指導ご鞭撻をよろしくお願いいたします。